ゆるふわSEの日常♪

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【ビジネス】給与明細の見方について分析してみたんだ(*´ω`*)✨〜新社会人必見!あなたは自分の給与明細の控除項目をきちんと説明できますか???〜

おはこんばんちは!ゆるふわSEの「ゆるちょここ」です♪(*´ω`*)

 

社会人にとってのためになる経済学の知識習得を私と一緒にしよぉ♪というコーナーが今回から突然始まりましたw

とまぁただ単に、私が調査/学習したことを備忘としてまとめる一環として、そのノウハウを同じよーに疑問に思っている方へ共有できれば一石二鳥でとっても嬉しいなぁって企画です✨

一般的にほとんどの社会人の方は、サラリーマンやOLとして会社からお給料をもらっている立場の方が多いと思います。

それにより、所定の営業日働くと毎月の給料日にお給料が自動で振り込まれたりします。

その給与明細を見ると、様々な項目が記載されており、労働の対価として得られたお給料の総支給額から色んな名目で「社会保険料」や「税金」が天引きとして差し引かれ、その結果がいわゆる「手取り」として振り込まれます。

「手取りいくらぁ(*´▽`*)?!」みたいな会話は、日本中のいたるところで繰り広げられていると思うのですが、不思議なことに手取り額は非常に気にする傾向があるのに、その「手取りに至る総支給から控除(給料から差し引かれたお金)されたお金がどのくらいで、その各明細の意味はどのようなもので、なんの用途で使われているのか?」というのを気にしたり、把握している社会人さんって意外と少ないよーな気がしています(´・ω・`)

それはなぜかというと、おそらく「普通に学生していても社会人していても誰もその明細の項目を教えてくれないから」だと思うんですよね(´・ω・`)

このようなことは、いわば「社会の常識」のはずなのに、学校でもましては会社の新入社員研修でも教わらないので、主体的に調べないとずーっと知らないままの状態なんですよねきっと(´・ω・`)

はい!この流れからもお分かりの通り、実は私もよく知らないグループの一員ですw

各項目について大雑把にこんなもんかなぁ?ってイメージは持っていますが、詳細に語れるか?といったら語れないので、これを機にまとめながら学習することにしましたので皆さんも私と一緒に楽しく学びましょう✨

ということで、早速一つずつ解説していくよ♪

 

 

 

給与明細に記載されている控除項目の一例♪

一般的には「社会保険料」と「税金」という大きく2種類の金額が給与から控除されます。

大体総支給額の2割くらいの金額が控除されるよーです・・・(T_T)

そんなにたくさんお給料から差し引かないでぇ(´・ω・`)って感じですよねw

一生懸命働いたお給料の2割も支払っているので、きちんと何に使われているかを把握しないとですね(`・ω・´)✨

<社会保険料>

①健康保険料

②厚生年金保険料

③雇用保険料

 

<税金>

④所得税

⑤住民税

 

①健康保険料♪

■概要☆彡

※Wikipedia先生より

⇒日本における健康保険(けんこうほけん、英語: Employee Health Insurance)とは、雇用者の福利厚生を目的に社会保険方式で運営される医療保険(被用者保険、職域保険)のうち、健康保険法に基づくもの。医療保険事務上の略称は社保(しゃほ)と言われ、国保(こくほ)と呼ばれる地域保険と区別される。なお、公務員などの共済組合加入者の被用者保険については、健康保険法ではなく国家公務員共済組合法などに基づく共済組合でカバーされる。

 

■金額はどーやって決まってんの???(´・ω・`)

⇒健康保険の保険料は「標準報酬月額(4・5・6月の総支給額の平均)×保険料率」で計算し、料金は会社との折半です✨

会社が加入している健康保険の場合、保険料は会社と自分で半分ずつ負担するので、給与明細には自己負担分が記載されています。

会社が半分出してくれるので、なんだかお得な気分ですね(●´ω`●)✨

この知識があれば4〜6月の残業時間を意識的に抑制することで税額を減らすことができます!!!

この時期にいつも早く帰っている人がいたらこのことを知っている人かもしれませんねw

※健康保険の保険料を確認したい方は下記URLから確認できます♪

https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/cat330/sb3150/h30/h30ryougakuhyou4gatukara

 

 ■これって何に使われてるの???何かいーことあるの???(´・ω・`)

⇒健康保険とは、従業員が病気やけがで医療機関にかかったとき、治療や投薬にかかる医療費の負担を軽くする保険です。

病気やけがで病院にかかった際に、3割負担とかですむのはこれのおかげですね✨

健康一番で病気やケガをしないに越したことはありませんが、万が一の場合でも負担が少なるのはとっても嬉しいですよね(*´▽`*)✨

 

②厚生年金保険料♪

■概要☆彡

※Wikipedia先生より

⇒厚生年金とは、主として日本の被用者が加入する所得比例型の公的年金であり、厚生年金保険法等に基づいて日本政府が運営する。

現行制度は、基礎年金たる国民年金(1階部分)にさらに上乗せして支給される(2階部分)ものであり、その財政からは「基礎年金拠出金」を国民年金に拠出している。所定の要件を満たす限り、厚生年金加入者は、国民年金にも同時に加入することになる(国民年金第2号被保険者となる)。

 

■金額はどーやって決まってんの???(´・ω・`)

⇒厚生年金保険の保険料は「標準報酬月額(4・5・6月の総支給額の平均)×保険料率」で計算し、料金は会社との折半です✨

健康保険と同じく会社が半分出してくれるので、なんだかお得な気分ですね(●´ω`●)✨

※厚生年金の保険料を確認したい方は下記URLから確認できます♪

http://www.nenkin.go.jp/service/kounen/hokenryo-gaku/gakuhyo/20170822.files/2.pdf

 

■これって何に使われてるの???何かいーことあるの???(´・ω・`)

⇒老齢で退職したり、身体に障害を負ったり、死亡したりといった場合に、本人や家族が年金を受給できます。

定年退職した後に支給されるのが一般的だと思いますので、その性質上普通に働いている社会人さんがメリットを感じることはないと思います。

本当にもらえるかどーかも怪しいとよく議論されているので、払い損にならないことを祈るばかりです(´・ω・`)

結構高いので、どーせもらえないなら払いたくna・・・

なんでもありませんw

 

③雇用保険料♪

■概要☆彡

※Wikipedia先生より

⇒雇用保険(こようほけん)とは、日本における雇用保険法に基づく、失業・雇用継続等に関する保険の制度である。保険者は日本政府。

 

■金額はどーやって決まってんの???(´・ω・`)

雇用保険料は、平成29年度の場合は「毎月の給与総額×雇用保険料率」で計算されます。平成29年度の一般事業の場合、雇用保険料率は0.9%です。0.9%のうち0.6%が会社負担、0.3%が自己負担となります。

これも大部分を会社が負担してくれてるみたいなので、ちょっぴりお得ですね(●´ω`●)✨

 

 ■これって何に使われてるの???何かいーことあるの???(´・ω・`)

⇒雇用保険の大きな目的は、労働者が失業した場合や雇用の継続が困難になったときに生活や雇用の安定を図るために必要な給付を行うことだそーです。

ずーっとおんなじ会社に勤めていたり、今の会社から転職先にシームレスに転職した場合などは恩恵を感じることはあまりないと思いますが、何らかの理由で失業した際は生活支援や再就職の支援を受けることができるので重宝すると思います。

 

④所得税♪

■概要☆彡

※Wikipedia先生より

⇒所得税(しょとくぜい)とは、担税力(たんぜいりょく)の源泉を、所得、消費及び資産と区分した場合に、個人の所得に対して課される税金のこと。

※担税力(たんぜいりょく、tax-bearing capacity)または担税能力(たんぜいのうりょく)は、課税対象となる個人や法人などが、実際に税負担を受け持つことができる能力の事を言う。租税についての能力説(応能説)の基本部分

 

■金額はどーやって決まってんの???(´・ω・`)

⇒ 給与に応じて計算されます。

所得税とはその年1年間の収入に応じて課される税金のことですが、会社員は毎月、仮に計算した所得税が給与から引かれています。

ちなみに1年間で過不足分が生じた場合、年末調整で帳尻合わせが行われます。例えば、給与天引き以外に社会保険料を払ったり、1年間で扶養家族が増えたりした場合は年末調整を経て12月に払い過ぎた分が戻ってきます(*´▽`*)✨

逆に不足金額があった際は追加で支払わなければなりません(´・ω・`)

 

■これって何に使われてるの???何かいーことあるの???(´・ω・`)

⇒どーも所得税は何に使ってもよい税金(一般財源)らしく、主に「民生費(社会保障)」や「公務員の人件費」に使われてるんだそー。

きちんと必要なところに必要なだけ使われないと、払った甲斐がないのでその辺ちゃんと頑張ってほしいところですよね(´・ω・`)

 

⑤住民税♪

■概要☆彡

※Wikipedia先生より

⇒住民税(じゅうみんぜい)は、日本の税金のうち、道府県民税と市町村民税を合わせていう語。特に、個人に対する道府県民税と市町村民税は、地方税法に基づき市町村(または特別区)が一括して賦課徴収することから、この2つを合わせて住民税と呼ぶ。

 

■金額はどーやって決まってんの???(´・ω・`)

⇒前年の給与に基づき、6月から翌年5月にかけて毎月徴収されます。社会人1年目は前年の給与がないので、住民税が引かれることはありません。

社会人2年目の人も、まだ住民税の全額負担ではなく、3年目以降は全額負担となるので、負担が重くなります。

よって、新卒1年目のときのほうが手取りが多かった(´・ω・`)といったことに社会人数年目にして気づくという悲劇が全国各地で繰り広げられますw

 

■これって何に使われてるの???何かいーことあるの???(´・ω・`)

⇒住民税も所得税と同様その使い道は特定されていないよーです。

しかし、何にでも使ってよいというわけではなく、基本的には納税者が住む地方自治体がそこに住む全ての住民のために行うサービスやインフラ(産業や生活の基盤として整備される施設の事)のために使われることになります。

 

まとめ

それぞれ、社会保険料や税金が控除される理由やどのようにして控除額が決まるのか、またその使い道をまとめるうちに、なんとなく給与明細の説明ができるよーな気がしてきたので個人的には良かったですw

やっぱり何のために支払っているのかという理由を知りながら社会生活を送るのと知らないのとでは金融リテラシー的に大きく差がつくところだと思います。

ちゃんと支払っているのだから、その社会保険の恩恵にあずかれるときはきっちり調べて恩恵にあずかり、義務として支払っている税金も世のため人のためにきっちり用途を明確にして無駄遣いせずに使っていって欲しいものです(*´ω`*)✨

ということで、今日の勉強はここまでですぅ(●´ω`●)✨

また、いつかどこかで何かのテーマであいませぅ♪

 

でゎでゎ☆彡